日本における英語学習の必要性とは?
Global Leadersが考える2つの観点!

10年後の新入社員は英語がペラペラに!?

AI時代の到来を控え、グローバル化する社会において外国人の社員を受け入れていく体制を整える
ことは、「働き方改革」においても重要なポイントとされています。
4技能をしっかりと身につけた人材を受け入れる企業としても、
準備を進めていくことが急務と言えます。
具体的に言うと、英語を話せる従業員、外国人の従業員を受け入れる環境を
整備することが必要となります。

また、もしも英語を使いこなせる新入社員が英語で議論を始めたときに、何を議論しているのか上司がわからなければ、上司のメンタルヘルスにも関わってきます。

その「働き方改革」の動きに合わせ、教育界も大変動の時代を迎えています。
今回は話題の「働き方改革」を文科省の学習指導要領改訂をもとに紐解いていきます。
文部科学省の次期学習指導要領では、小学校3・4年生から外国語活動を導入し、
5・6年生から教科型の英語を導入することになっています。
学校教育を通してグローバル化する社会に対応し、使える英語を身につけさせることが目的です。

英語教育の導入時期の低年齢化に関しては専門家によって是非が分かれ、
議論になることもしばしばです。
そこで、その意義について考察してみました。今回は2つの観点から考察してみます。

観点①:「グローバル社会におけるコミュニケーション手段として」

まずは1つ目の観点、「グローバル社会におけるコミュニケーション手段として」の英語教育の重要性です。日本ではこれまで、入試に向けた学習科目の1つとしての英語を学習させており、学習方法に関してもセンター試験や入試で高得点を取るための学習方法、リーディングの力やライティングの力に大きく偏った、知識詰め込み型の学習方法が一般的でした。

その1つの結果として、コミュニケーションの手段としての英語は軽視されてしまい、
「英語は知っているけど喋れない」という典型的な日本人像を生み出しました。
しかし、これからのグローバル化した社会において必要とされるのはコミュニケーションの手段としての英語です。
小学校中学年の段階でゲームやチャンツ、アクティビティなどを通し、英語でのコミュニケーションに親しんでおくことはとても重要です。
「学習科目としての英語」に出会う前に「楽しくコミュニケーションをとるための英語」に触れることができるからです。
「働き方改革」で、労働人口の減少の対策として外国人労働者を受け入れたとしても、
同僚とのコミュニケーションをとることができなかったら、
生産性が大きく落ちてしまいます。

観点②:「思考の枠組みを創るうえでの、英語を学ぶ重要性」

日本語にも起承転結といった論理の枠組みは存在しますが、英語にも論理の枠組みが存在します。
日本人が英語でコミュニケーションをとる際によく、外国人から「要点が何なのかわからない」と言われます。
これは英語では基本的に要点を先に伝え、その後詳細の情報を与える、という論理構成が存在するからです。

つまり英語を話す人にとって、日本人の結論・要点が最後に出てくる論理構成は極めて分かりづらいのです。
英語特有の論理構成に早い段階から慣れ親しんでおくことはとても有意義です。
グローバル化した社会において相手に明確に、率直に考えを伝えられることは、すべての人が身につけておくべき必須のスキルです。
社内において従業員間で伝えた内容の誤解や勘違いが生じてしまったら従業員のストレスレベルも上がってしまいます。

今日のまとめ

今回の学習指導要領改訂は受験英語としての英語ではなく、4技能を使いこなせる
コミュニケーションのツールとしての英語を身につけさせるための大きな改革です。
これからの社会で「知っている英語」だけでなく、「使える英語」を身につけた日本人を育てていくためにも、
今回の学習指導要領の改訂はとても意義があることだと、考えます。
また、すでに社会で活躍している人もこれからのグローバル人材を受け入れ、
活躍させていくための受け皿の準備を早急に進める必要があると言えます。

この「働き方改革」はその時が来てからでは手遅れで、今、行動を起こす必要があるのです。

横山 悠規
Global Leaders 代表講師